楽天メディカルが開発する治療技術基盤アルミノックス™プラットフォーム
アルミノックス™プラットフォームとは、治療技術基盤の名称で、米国国立がん研究所の小林久隆先生らが開発したがん光免疫療法がもとになっています。特定の細胞に選択的に光感受性物質を運び、光を照射することによって細胞を壊死させることで、がんをはじめとした様々な疾患に対する新たな治療技術として注目を集めています。
アルミノックス™プラットフォームは、医薬品、医療機器、医療技術、その他周辺技術を総合的に利用した技術基盤です。楽天メディカルは、このアルミノックス™プラットフォームを利用した医薬品、医療機器、治療法の開発を進めています。まずは、がんの医薬品、医療機器の実用化を目指し、世界中のがんと闘う一人ひとりの患者さんのために、一日も早く希望の光を届けることが私たちのミッションです。
世界の各地域の“いいとこどり”をして、新たな治療の選択肢をグローバルに届ける
この実用化に向けたアプローチは非常にユニークです。私たちは、イノベーションハブであるシリコンバレーのサンマテオに本社を構えています。医薬品の開発拠点は、バイオテックの聖地・サンディエゴ。医療機器の開発・製造はオランダが統括し、日本とスイスで行っています。
そして、臨床開発を先行して行っているのが日本です。日本は、新しい技術を取入れることに非常に熱意があり、また、世界的に見れば、社会システムが均一なので、一気呵成に、この新技術基盤に対応できるポテンシャルがある地域だと強く認識しています。
このように、世界の各地域の“いいとこどり”をすることで、1日でも早く正しい形で、本当に必要な患者さんにこの新治療法を届けようというのが特徴です。
アイデアを何としてでも“モノ”にするんだという覚悟と根性が試される環境
私自身これまで15年に渡って、世界中の何十カ国もの国や地域でビジネスに取組んできました。その中で痛感したのは、「技術の最初の種は一人の天才が見つける。でも、そのアイデアを実際どう実現するかは、決して一人ではできない。英知を結集させるしかない」ということです。
楽天メディカルという環境は、まさに小林先生のがん光免疫療法という天才のアイデアを、実際に形にする英知を結集させている場所だと言えます。マネジメントチームだけを見ても、出身国は7カ国。文化も働き方も考え方もまるで違いますが、アルミノックス™プラットフォームをもとに開発された医薬品と医療機器の実用化を、何としてでも実現するという覚悟を持って、本当に努力し続けることができる人材が集まっています。
自分が知らないことを知り、学び続けられる圧倒的な好奇心と使命感
こうした環境で求められるのは、すでに持っている知識や経験だけではなくて、<自分が知らないことを知り、その知らないことを学び続けられる圧倒的な好奇心と使命感>だと思っています。
例えば、医療業界には様々な規制やガイドラインがありますが、ただ盲目的に従うのではなくて、なぜこのルールができたのか、何を意図して作られたのか等に興味を持ち、ルール作りに実際に携わったご本人に直接会いに行って、その背景や主旨を深く理解する。そして、ルールができた当時の危機意識を持ち続け、問い続け、技術を発展させていくことに情熱を傾けられるかが重要だということです。
毎日1%の探求を1年継続すれば、学びは何十倍にもなるわけですから、“自分とスパーリングする人”とともに、楽天メディカルの競争優位を築き、そして同時に、一人ひとりのプロフェッショナルとしての飛躍も実現したいと考えています。
自分の持ち場がうまく回せて、この人ならもっとできるんじゃないか、できたらいいなと思う人材には、チャレンジングな機会をどんどん提供します。実際に、入社当時の役割が変わったり拡大している社員がたくさんいます。そうしたダイナミックな環境を楽しめる人と一緒に働きたいです。
日本の本当の強みを見つけ、グローバルに提供することで、日本社会に貢献したい
楽天メディカルの特徴として、世界中の各地域の“いいとこどり”をするというお話をしましたが、こうした“真のグローバル化”は、まだどこの企業もなしえていないのではないかと思っています。だからこそ、楽天メディカルという場所を、関わる全ての人たちにとって、本質的なグローバルビジネスを体験できるプラットフォームにしたい、というのが個人的な野望です。 世界中の各地域の強みを見極める。そして、同じように、世界の一部としての日本を見つめることで、日本ならではの特徴や優位が見えてくるはずです。それを見つけて、グローバルに提供していくことが、本当の意味での日本社会への貢献にもつながると確信しています。楽天メディカル社 Co-CEO(共同チーフ・エグゼクティブ・オフィサー) 兼 プレジデント
楽天メディカル株式会社 代表取締役社長
虎石 貴
※記事の内容は2020年4月時点の内容に基づきます。